米国航空機整備士留学(A&P留学)、航空機操縦士留学(パイロット留学)、看護師留学、英語留学、海外ロングステイの資格留学支援 AAC

プロのパイロットが、パイロットになるための秘伝をお伝えします。

    パイロットに必要な資格



    日本編

フライトするために必要な資格

技能証明

航空身体検査証明書
航空法第31条及び第33条、航空法施行規則第61条の2

@  第一種航空身体検査(プロフェッショナルの操縦士に所持義務付け)

A  第二種航空身体検査(自家用操縦士に所持義務付け)

※  航空身体検査の詳細内容は、航空施行規則第61条の2別表第4を参照してください。

無線従事者(電波法第40条1)

@  航空通信士(プロフェッショナルの操縦士に所持義務付け)

A  特殊無線技師(自家用操縦士に所持義務付け)


    海外(米国)編

パイロットの種類や資格

日本では、免許がいらないもの(気球やライトプレーンなど)にも 免許が存在します。

反対に、免許が存在しない場合(等級や型式の区分)があります。

その他は、世界中同じ(パイロットの種類を参考)です。


フライトするために必要な資格

技能証明

航空身体検査証明書(いずれか)

@  第一種航空身体検査証明書(定期航空パイロット用)

A  第二種航空身体検査証明書(事業用パイロット用)

B  第三種航空身体検査証明書(自家用パイロット用)


免許取得の要件

17歳以上であること。

英語を、読み、書き、話し、理解することが出来ること。

必要な飛行経歴を有すること。

筆記試験に合格し、口頭試問で必要な知識を示し、実技試験で合格すること。
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海外免許取得の利点



    パイロットの資格取得について

恵まれた訓練環境及び最も進んだ免許取得システムになっています。

航空先進国アメリカでの飛行訓練になります。

充実した教材(世界で最も充実した教材(英語))が揃っています。

費用が格安です。


    日本の免許への書き換えについて
(Annex1、航空法第29条4、航空法第50条)

一部、書き換えに必要な要件が異なるため、事前に調査する必要があります。

日本で筆記試験1科目(4科目免除、実技試験免除)に合格し、事務処理をしてOKです。

飛行訓練内容を日本の要求内容に一致させる必要があります(AACがお手伝いします)。


    アメリカで免許を取得するメリット(日本と比べた場合)

飛行訓練費が安い(1/2〜 1/4程度)である。

免許取得までの期間が短い(1/2〜 1/4)。

訓練環境が充実している。

試験体制が効率的。

筆記試験の内容が公表されている。

免許取得に関する教材が世界中で最も充実している。

世界中を飛行する自信を身につけられる。

英語を習得できる。

強国の免許は世界中強い影響力を発揮(無条件に近い状態で通用する国が多い)。


    なぜ、海外で免許を取得する人がいるのか?

国内に比べて、次のことが有利に働くからです。

@  費用の面では1/2 〜1/4程度(渡航費用、訓練費、滞在費を含む)

A  期間の面でも1/2 〜1/4程度(試験制度の違いにより期間が短縮される)


    海外の免許は、国内の免許に変更できる?(法律的根拠)

ICAO(民間航空条約機構)により、国内の免許に切り替え可能です。
(ICAO ANNEX1、航空法第29条4、航空法施行規則第50条)
※ 書類審査、実技試験はその当事国によりことなります。

日本で筆記試験1科目(4科目免除、実技試験免除)に合格し、事務処理をしてOKです。

飛行訓練内容を日本の要求内容に一致させる必要があります(AACがお手伝いします)。
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   免許について



    免許(パイロット)の種類

(1)   自家用操縦士
報酬をもらえないプライベートの操縦士(自動車でいう第一種)

  パイロットとして報酬をもらわずに写真としてパイロットをするのも一案。


(2)   事業用操縦士
報酬をもらえるプロフェッショナル操縦士(パイロットが仕事

  エアーラインの副操縦士(Co Pilot)はこの資格でOK。


(3)   定期運送用操縦士
(2)の操縦士でエアーラインの機長に必要な資格


(1)、(2)、(3)は、それぞれに固定翼(飛行機)、回転翼(ヘリコプター)、飛行船、 滑空機(グライダー)に分かれます。また、固定翼、回転翼、飛行船、滑空機は航空機の 大きさや重さによって等級(普通車、貨物車みたいな区分)に分かれ、更に型式(セルシオ やカローラみたいな区分)に分かれています。(航空法第25条)
      例)  飛行機の場合
事業用操縦士 固定翼 陸上多発 B767
(資格) (種類) (等級) (型式)
      例)  ヘリコプターの場合
事業用操縦士 回転翼 陸上多発タービン B222
(資格) (種類) (等級) (型式)


    パイロット試験の内容(航空法第29条)

筆記試験(航空施行規則第45条)

年に6回、全国8ヶ所で実施されます。

航空機の種類(飛行機・回転翼航空機・飛行船及び滑空機)で実施されます。

自家用、事業用、定期航空運送、計器飛行証明、教育証明別に実施。

科目は、受験内容にて異なります。(航空施行規則第46条、第46条2別表第3)

70点以上が合格です。

実技試験

必要な飛行時間の確認。(航空施行規則第42条、第43条別表2)

口頭試問による能力確認(試験要領による)。

実技試験(試験要領による)。

※  一例:自家用操縦士筆記試験は、航空工学、気象、空中航法、 航空通信、国内航空法規です。期間の面でも1/2 〜1/4程度(試験制度の違いにより 期間が短縮される)

※  海外で免許を取得した方で国内の免許に書き換える場合は、 国内航空法規のみの受験です。その後、書類審査を通して日本国の免許書が 交付されます。


    受験資格(航空法第26条)

航空業務に従事するのに必要な知識・能力を有していること。

下記の年齢及び飛行経験を有すること。

一定の欠格事由に該当しないこと。

※  欠格事由とは、次の場合です。(航空法第27条)
-技能証明を取り消されてから2年を経過していない場合。
-従事者試験にて不正をし、2年を経過していない場合。
資格 航空機の種類 年齢 総飛行時間
自家用操縦士 飛行機 17才以上 40時間以上
回転翼航空機 17才以上 40時間以上
事業用操縦士 飛行機 18才以上 200時間以上
回転翼航空機 18才以上 150時間以上
定期運送用操縦士 飛行機 21才以上 1500時間以上
回転翼航空機 21才以上 1000時間以上
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